SRWS-PSG Official Website

当法人について

English: About SRWS-PSG (Organization Profile)

法人概要：

「誰でもできる臨床研究」を合言葉に、2014年から臨床研究の支援活動を行っています。

2019年からは、任意団体としてオンライングループに移行しました。

2024年10月21日に一般社団法人化(会社法人等番号 1200-05-024588)しました。

英語表記：Scientific Research WorkS Peer Support Group (SRWS-PSG)

ミッション: 日本の臨床研究を増やす

ビジョン: 日本No.1の臨床研究サポートグループ

バリュー: 参加者の臨床研究実施をピアサポート

組織体制・社員紹介：

辻本康 (Google scholar)

2009年和歌山県立医科大学卒業、腎臓/透析専門医。京都大学公衆衛生大学院で公衆衛生学修士と医学博士を取得。コクランレビュー執筆経験多数、その他にも数多くの系統的レビューに参画している。また医学研究におけるバイアスの研究も数多く行っている。現在は地域のクリニックで内科医として勤務しつつ、京都大学の研究員とコクランジャパン理事を併任している。

阪野正大 (Researchmap, Google scholar) 

2006年名古屋大学医学部卒業、日本精神神経学会専門医。2013年に名古屋大学大学院医学系研究科精神医学分野で博士(医学)を取得。交正会精治寮病院精神科・神経科。関心領域は精神医学・臨床疫学。

片岡裕貴 (Google scholar)

2007年東北大学医学部卒業、日本呼吸器学会専門医、日本内科学会総合内科専門医、日本臨床疫学会認定専門家。2014年に京都大学医療疫学分野で公衆衛生学修士を、2019年に公衆衛生学博士を取得。臨床研究教育に関する研究を行っている。

宋龍平 (Google scholar)

2011年三重大学卒業、精神科専門医。2017年に京都大学健康増進行動学分野で公衆衛生学修士を取得。依存症領域を中心に様々な方法論の臨床研究論文を複数出版。インターネットを活用した臨床研究を積極的に行っている。現在は精神科病院で依存症診療に携わる傍ら、株式会社CureAppで治療アプリの研究・開発にも従事している。

法人情報

  • 名称: 一般社団法人 臨床研究・ピアサポートグループ
  • 英語名称: Scientific Research WorkS Peer Support Group (SRWS-PSG)
  • 法人格: 一般社団法人（一般社団法人及び一般財団法人に関する法律に基づく法人）。法人税法上の非営利型法人に該当します
  • 法人番号: 6120005024588（国税庁法人番号公表サイトで確認する）
  • 会社法人等番号: 1200-05-024588
  • ROR ID（研究機関識別子）: https://ror.org/00m00xg10
  • ISNI: 0000 0005 1324 0166
  • 設立: 2024年10月21日（設立登記日。定款の認証は2024年10月18日）
  • 主たる事務所: 〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田1丁目2番2号 大阪駅前第2ビル12-12
  • 代表理事: 辻本康
  • 役員構成: 理事3名以上5名以内、監事1名以上2名以内（定款第23条）
  • 事業年度: 毎年10月1日から翌年9月30日まで（定款第39条）
  • 公告方法: 官報に掲載（定款第46条）
  • 非営利性: 定款第42条により剰余金の分配を行いません。営利を目的としない学術団体です

定款（抜粋）

定款の全文は主たる事務所に備え置き、一般の閲覧に供しています（定款第41条第3項）。閲覧をご希望の方は問い合わせページからご連絡ください。

第1条（名称） 当法人は、一般社団法人臨床研究・ピアサポートグループと称する。

第2条（主たる事務所） 当法人は、主たる事務所を大阪市に置く。

第3条（目的） 当法人は、系統的レビューを含む臨床研究を実施できる会員の育成並びに会員相互及び関連学会との連携協力を行うことにより、会員の医学的論文の発表、診療ガイドラインの作成及び臨床研究を増やすことを図り、もって学術の発展及び国民の健康増進に寄与することを目的とする。

第4条（事業） 当法人は、前条の目的を達成するため次の事業を行う。

  1. 情報交換グループの運営
  2. セミナーの開催
  3. メンタリングの実施
  4. ライティング・リトリートの開催
  5. 会員間の交流及び親睦のための事業
  6. 目的を同じくする各種団体との連携及び協力
  7. その他当法人の目的を達成するため必要な事業

前項の各事業については、全国で行うものとする。

第39条（事業年度） 当法人の事業年度は、毎年10月1日から翌年9月30日迄の年1期とする。

第42条（剰余金の不分配） 当法人は、剰余金の分配を行わない。

第46条（公告の方法） 当法人の公告は、官報に掲載する方法により行う。